今日、市場で何が起きたか
3月4日の東京株式市場で日経平均株価が一時2,600円超の急落を記録。取引時間中としては過去4番目の下落幅という歴史的な暴落だ。終値ベースでも大幅続落となり、3日連続の下げで市場に衝撃が走った。
発端は米・イスラエルによるイラン攻撃
事の始まりは先週末。米国とイスラエルがイランへの軍事攻撃を実施したことで、世界の金融市場にリスクオフの波が一気に押し寄せた。
週明け3月2日（月）の日経平均は前週末比793円安の5万8,057円で終了。翌3日は1,778円安の5万6,279円まで沈み、歴代7位の下落幅を記録した。そして本日4日、さらに一時2,600円超の下げで全面安となった。
なぜこれほど大きく揺れるのか
市場が最も恐れているのは「短期戦で終わらない」という懸念だ。具体的に3つのリスクが重なっている。
① 原油価格の急騰——攻撃直後に原油先物が約12%高騰。エネルギーコスト上昇が世界経済の減速につながるとの見方が広がった。
② ホルムズ海峡封鎖リスク——世界の原油輸送の約20%が通過するホルムズ海峡が封鎖される可能性が報道され、リスク回避の売りに拍車をかけた。
③ 長期化懸念——「短期的ショック」で終わるか「長期紛争」になるかで市場の見方が大きく割れており、不透明感が投資家心理を冷やし続けている。
世界市場への波及
東京だけではない。米国株もイラン攻撃直後の取引で荒い値動きとなり、ダウ平均は一時大幅下落。サウジアラビア株式市場は-5%で始まり-2%台で引けた。金価格は約1カ月ぶりの高値を更新し、有事の金買いが鮮明になっている。
今後の注目ポイント
3月17日のFRB（米連邦準備理事会）の会合が一つの焦点だ。イラン情勢の長期化が避けられない場合、世界的な景気下振れ懸念を背景にFRBへの利下げ圧力が強まる可能性があるとSBI証券は指摘している。一方で「地政学リスクの高まりが追い風になる石油・資源・海運関連株が狙い目」との声もあり、プロの間でも判断が分かれている状況だ。
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📌 まとめ
- 3月4日、日経平均が一時2,600円超急落——取引時間中で過去4番目の下落幅
- 原因は米・イスラエルによるイラン軍事攻撃と長期化懸念
- 原油急騰・ホルムズ海峡封鎖リスク・FRB動向の3点が今後の焦点
- 石油・資源・海運株は逆張りの注目セクターとして浮上
※情報は2026年3月4日時点のものです。投資判断は自己責任でお願いします。
