これだけ大きい地震が来ても、南海トラフ地震への備えが必要な理由

大きな地震が起きると、「これで南海トラフ地震はしばらく来ないのでは？」と感じる人もいるかもしれません。

しかし、大きな地震が起きたことだけで、南海トラフ地震の危険がなくなったとは判断できません。
地震の発生場所・規模・断層の動きはそれぞれ異なり、南海トラフとの関係は専門的な観測と評価が必要です。

結論
大きな地震の後こそ、うわさに振り回されず、公式情報を確認しながら「いつもの備え」を見直すことが大切です。

なぜ「大きな地震＝南海トラフは来ない」ではないの？

南海トラフ地震は、駿河湾から日向灘沖にかけてのプレート境界で起きると想定されている巨大地震です。

一口に「大きな地震」といっても、次の違いがあります。

つまり、規模だけで「安心」「危険」と決めつけることはできません。

気象庁は、現在の科学では南海トラフ地震について、発生する日時・場所・規模を高い精度で予測することはできないと説明しています。一方で、異常な現象が確認された場合には、平常時より可能性が相対的に高まったとして情報を発表します。
気象庁：南海トラフ地震に関連する情報

地震調査委員会は、南海トラフ地震の発生確率を最も高い区分である「IIIランク（高い）」に位置づけています。

計算手法によって幅はありますが、防災上の目安として、今後30年以内の発生確率は60〜90％程度以上と示されています。別の計算方法では20〜50％とされていますが、いずれの評価でも「高い」という位置づけは変わりません。

大切なのは、確率の数字に一喜一憂するのではなく、住んでいる地域の揺れ・津波・土砂災害リスクを知ることです。

大きな地震の後、南海トラフ地震との関連を調べる必要があると判断された場合、気象庁は「南海トラフ地震臨時情報」を発表します。

情報	目安となる行動
調査中	今後の公式発表を確認し、避難経路・持ち出し品を確認する
巨大地震注意	日頃の備えを再確認。すぐ逃げられる態勢を整える
巨大地震警戒	対象地域では自治体の案内に従い、事前避難などを検討する
調査終了	通常の生活へ。ただし地震リスクそのものがなくなるわけではない

「巨大地震注意」は、1週間以内に必ず巨大地震が起きるという意味ではありません。
ただし、平常時より可能性が高まっているため、家具固定・備蓄・避難経路の確認などを行う期間です。

気象庁によると、Mw7.0以上の地震後7日以内にMw8クラス以上の後発地震が起きる頻度は、世界の事例では概ね100回に1回程度とされています。可能性は高くはないものの、平常時より相対的に高まるため、備えを確認する意義があります。
気象庁：臨時情報の発表条件と留意点